トランプ氏関連企業がビットコインとイーサリアムのETFを申請？！初心者さんにも分かりやすく解説します！
こんにちは、ジョンのやさしいブロックチェーン解説へようこそ！
今日のテーマは、ちょっと驚きのニュースです。なんと、あのアメリカのトランプ前大統領に関連するメディア企業が、新しい金融商品を出す準備をしているそうなんです。その金融商品とは、「ビットコイン」や「イーサリアム」といった暗号資産（あんごうしさん、インターネット上で使えるデジタルなお金や価値を持つものと考えてください）に関連したものだとか。
「え、トランプさんの会社が？」「そもそもETFって何？」「ビットコインって言葉は聞いたことあるけど、よく分からない…」という方もいらっしゃるかもしれませんね。大丈夫です！この記事を読めば、今回のニュースがどんなものか、スッキリ理解できますよ。一緒に見ていきましょう！
そもそも「ETF」って何のこと？
まず、ニュースを理解するためのキーワード、「ETF（イーティーエフ）」についてご説明しますね。
ETFとは、「Exchange Traded Fund」の頭文字を取ったもので、日本語では「上場投資信託（じょうじょうとうししんたく）」と呼ばれます。なんだか漢字が多くて難しそうに聞こえますが、心配いりません。
簡単に言うと、これは「株式（かぶしき、会社の一部のオーナーになれる権利のこと）のように、証券取引所（しょうけんとりひきじょ、株などをみんなが売買できる市場のこと）で気軽に買ったり売ったりできる、投資の詰め合わせパック」みたいなものです。
例えば、お菓子の詰め合わせセットを想像してみてください。クッキーやチョコレート、キャンディーなど、色々なお菓子が少しずつ入っていて、一つの箱でたくさんの味が楽しめますよね？ETFもそれに似ています。
- いろいろな会社の株を少しずつ集めたパッケージ
- 金（ゴールド）や石油のような商品に投資できるパッケージ
- 特定の国の株価指数（たとえば日経平均株価みたいなもの）に連動するパッケージ
など、様々な種類のETFがあります。今回のニュースで話題になっているのは、このETFのパッケージの中に「ビットコイン」と「イーサリアム」という特定の暗号資産が入っている、というわけです。
ETFのメリットは、一つの商品を買うだけで、複数の投資対象に分散投資（ぶんさんとうし、一つのものだけに投資するのではなく、色々なものに分けて投資することでリスクを減らす方法）ができる点や、専門家が選んでくれた組み合わせに手軽に投資できる点などがあります。
「ビットコイン」と「イーサリアム」ってどんなもの？
次に、今回のETFの中身となる「ビットコイン」と「イーサリアム」について、超入門者向けにご説明しますね。
ビットコイン (Bitcoin)
「ビットコイン」という名前は、ニュースなどで耳にしたことがある方も多いのではないでしょうか？
これは、世界で初めて作られた、最も有名な暗号資産です。2009年ごろに登場しました。
特徴としては、
- デジタルゴールド：実物の金（ゴールド）のように数が限られていて価値がある、ということから「デジタルな金」と呼ばれることもあります。
- 中央管理者がいない：銀行のような仲介する組織なしに、インターネットを通じて個人から個人へ直接送ったり受け取ったりできます。この仕組みを支えているのが「ブロックチェーン」という技術なんです。
- 世界中で使える：国境を越えて、比較的低い手数料で送金できる可能性があります。
投資の対象として注目されることが多いですが、一部のお店では支払い手段としても使えるようになっています。
イーサリアム (Ethereum) と イーサ (Ether)
「イーサリアム」も、ビットコインに次いで有名な暗号資産のプラットフォーム（土台となるシステムのこと）です。
そして、このイーサリアムというプラットフォーム上で使われる専用の暗号資産を「イーサ（Ether、ETHと略されることもあります）」と呼びます。
イーサリアムの大きな特徴は、ビットコインが主にお金のやり取りに使われるのに対し、イーサリアムはそれ以上のことができる点です。
- スマートコントラクト：これは「賢い契約」と訳され、あらかじめ設定したルールや条件が満たされると、自動的に契約内容が実行されるプログラムのことです。例えば、「AさんがBさんに1イーサ支払ったら、自動的にBさんの持っているデジタルアートの所有権がAさんに移る」といった仕組みを作れます。
- 分散型アプリケーション (DApps)：スマートコントラクトを利用して、特定の企業が管理しない、様々なサービスやアプリケーション（ゲーム、金融サービスなど）を作ることができます。
イーサは、これらのスマートコントラクトを実行したり、イーサリアムのネットワークを利用したりする際の手数料として使われます。
トランプ氏関連企業のETF、どんな内容なの？
さて、本題のニュースについて詳しく見ていきましょう！
今回、ETFの申請を行ったのは「トランプ・メディア・アンド・テクノロジー・グループ（Trump Media & Technology Group）」という会社です。この会社は、トランプ前大統領が立ち上げたSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）である「Truth Social（トゥルース・ソーシャル）」を運営しています。
この会社が、アメリカのSEC（エス・イー・シー、U.S. Securities and Exchange Commission の略で、アメリカ証券取引委員会のこと。日本の金融庁のように、投資家を保護したり、金融市場のルールを作ったりする国の機関です）に対して、「こういう金融商品を作って販売したいです！」という登録届出書（とうろくとどけでしょ）を提出した、というのが今回のニュースの骨子です。
計画されているETFの名前は「Truth Social Bitcoin and Ethereum ETF」。
そして、証券取引所では「B.T.」という略称（ティッカーシンボルと言います）で取引される予定とのことです。
このETFの大きな特徴は、その中身です。
- ビットコイン：75%
- イーサ（イーサリアムの暗号資産）：25%
この割合で、ETF自体が実際にビットコインとイーサを直接保有する（ちょくせつほゆうする、つまり本物の暗号資産を買って持っておくということ）形になるそうです。
投資家は、この「B.T.」というETFの株式（持ち分のことですね）を買うことで、間接的にビットコインとイーサリアムに投資ができるようになる、というわけです。
このニュース、どうして注目されているの？
「トランプさんの会社が暗号資産のETFを出すって、そんなにすごいの？」と思う方もいるかもしれませんね。
実は、アメリカではビットコインを直接保有するタイプのETF（現物ETFと呼ばれます）は、2024年初頭にいくつか承認されて話題になりました。これにより、多くの投資家がより手軽にビットコインへ投資できる道が開かれました。
一方で、イーサリアムの現物ETFについては、まだ承認待ちの状態が続いていました。（※編集部注：このブログ執筆時点での情報であり、状況は変わる可能性があります。）
そんな中で、ビットコインだけでなくイーサリアムも組み入れたETFの申請が出てきたことは、暗号資産市場にとって興味深い動きです。
また、トランプ前大統領自身は、過去には暗号資産に対してどちらかというと慎重な、あるいは否定的な発言をしていた時期もありました。しかし、最近では大統領選挙に向けて暗号資産関連のイベントに参加したり、業界に対してより柔軟な姿勢を見せ始めているとも報じられています。
こうした背景から、彼の名前を冠したメディア企業がビットコインとイーサリアムのETFを申請したことは、
- 暗号資産が、より幅広い投資家層にとって身近な投資対象として認識されつつあること
- 政治的な側面からも、暗号資産への関心が高まっている可能性
を示唆しているのかもしれません。
ただし、これはあくまで「申請した」という段階であり、SECがこのETFを承認するかどうかはまだ分かりません。今後のSECの判断が注目されます。
ジョンからのひと言
いやはや、トランプ前大統領の関連企業からも暗号資産ETFの申請が出てくるとは、ちょっとびっくりしましたね！ビットコインだけでなく、イーサリアムも組み合わせている点が興味深いです。少しずつですが、暗号資産というものが、特別なものではなく、私たちの生活や経済に関わってくる選択肢の一つとして広まってきているのを感じます。この動きが今後どうなっていくのか、引き続きウォッチしていきたいと思います！
この記事は、以下の元記事をもとに筆者の視点でまとめたものです：
Trump Media Files to Launch Bitcoin and Ethereum
ETF